筆者のマンションは大東建託パートナーズの管理のもとにあります。
それで毎日のように近隣の大東建託パートナーズ管理下の空物件の家賃をチェックしています。
そして全国的に大東建託パートナーズ管理の物件は入居率は常時、平均で９０%以上維持しているのですが、しかしだからといってすべての大東建託パートナーズの物件の入居率が良いというわけではありません。
ところで今日チェックしていると、この近隣では最高値８万５千円だった募集価格の物件が、４千円も下げらて８万１千円になっていました。
この物件の大家さんはショックだったと思いましたが、筆者もショックを受けました。
他人事のように思えなかったからです。
大東建託パートナーズ管理のアパート。
ところでこの物件ですが、築８年木造アパートです。
そして最寄り駅から徒歩１５分とありあます。
木造作りと、駅から少し離れているというのがネックになっていたのでしょうか。
あるいは家賃の高さがネックなのでしょうか。
たしか年の初めごろから募集をしていましたが、なかなか入居者が決まらないようです。
ところで近年、筆者のマンションの近辺は賃貸マンションが乱立するようになりました。
阪神地区の市街地のなかにありますが、さすがにこれだけ建物が立つと、空室になると、なかなか埋まらない状況があちらこちらでみられます。
特に主要な駅から遠いところのマンションは、市街地のなかにあっても苦戦を強いられているようです。
例えば阪急電鉄神戸線の駅に武庫之荘駅がありますが、駅周辺はショッピング街となっており、しかもパチンコ店等の風紀の多少問題のある店舗が全くないエリアです。
この武庫之荘エリアですがファミリー層には人気のあるエリアですが、駅から徒歩10分～15分圏内ですと、入居者需要の大きなエリアです。
しかし駅周辺の市街地から離れたエリア、例えば徒歩で駅まで20分以上かかるようなエリアになっていくと入居者需要が下がり、アパートやマンションでも空室が目立つようになっていきます。
それでもし将来、大家になること、不動産投資を考えておられるならその物件が空室になった時にすぐに埋まる物件なのかどうかを慎重に考慮する必要があります。
市街地であっても賃貸物件が乱立し、駅から遠く離れているものならば、後悔することになるかもしれません。
追記：現代ビジネスという月刊誌2017/10/19には不動産ジャーナリストの榊敦司さんの「3年後、中古マンションは「駅近・億超え物件」だけが生き残る」という記事が掲載されていますが、やはり駅近ということは、住居としての価値に大きく影響を及ぼす事柄のようです。
また駅近であっても都心部までの通勤時間にかなりの時間がかかるエリアも衰退していくとも指摘されています。
具体例をあげるならば
多摩ニュータウン
港北ニュータウン
千葉ニュータウン
西神ニュータウン（神戸）
などです。
一方で大阪の千里ニュータウンは古いニュータウンですが、交通の便がよく地下鉄御堂筋線で、大阪梅田まで２０分程度で行けるエリアなどで、街の高齢化は進んでいても、若年層も流入しており、住居としての価値がたもたれているようです。
いずれにしても、住居の価値は立地エリアにも大きく左右されることは間違いのない事実のようで、不動産購入のさいは、その不動産の立地場所がどれくらい良いのか、人気のあるエリアなのかを慎重に検討したうえで、判断を下すのが無難のようです。