感染症の流行で、日本ではテレワークが急速に広まり、テレワークでも仕事ができるということで、恒久的にテレワークでの勤務を認める企業も現れるようになりました。
テレワークでの勤務ならば、出社にともなう行き帰りのストレスからの解放や、社内での煩わしい人間関係から、ある程度軽減されるというメリットを感じているかもしれません。
実際のところ、雇われているほうにしてみれば、テレワークのほうがが良いと感じているケースが多いようです。
しかしテレワークに依存した仕事への懸念や心配を企業の経営者のほうは感じてきているようです。
やはり従業員には出社してもらい、社内で仕事してもらうほうが、企業としての今後の成長につながると感じているようです。
このてんについてウィキペディアには
テレワークの場合、チームワークの機会が限られていたり、多様なスキルを使う機会が少なかったりすると[46]、仕事に対する内発的なモチベーションが低下する可能性がある。また、社会的孤立感もモチベーションの低下につながる可能性がある[72]。なお承認欲求の日本人特有の表れ方が、テレワークへの適応を妨げているという指摘もある[85]。職場環境や上司が近くにいないと、在宅勤務では、オフィス勤務よりもモチベーションを高める能力がより重要になると言える。オフィスでの仕事にも気が散ることはあるものの、在宅勤務はさらに気が散ることが多いとよく言われている。・・対面での交流は、対人関係、つながり、信頼感を高める
と的確にテレワークのデメリットを指摘しています。
つまりはテレワークによって
・モチベーションの低下
・対人関係や信頼の構築に限界
があるというわけです。
結果、企業の生産性やイノベーションにも影響が生じるというわけです。
それで、アメリカの企業などは、出社を重視するようになっているわけですが、働く側は納得がいかないということで対立が生じていることもあるようです。
なので出社を促す企業と、テレワークを継続したい従業員との駆け引きが、今後しばらくは続きそうです。
折衷策としてハイブリット方式ということで、基本は出社、しかししかるべき事情がある場合は、テレワークでも認めるという方式が主流になっていくような感じでもありますが、日本でもそうなっていくのかもしれません。
もちろんNTTのように基本はテレワークと決めてしまった企業もありますが、それは人材確保のための策のようで、いつまでもそうできるかについてはわかりません。
またテレワークの普及は都市から地方への移転や引っ越しの道を開くものとなったかもしれませんが、しかしやはり質の高い仕事のためには都市に行かなければならない現実をも無視するわけにはいかないようです。
保育園 働く主婦にとっては必要不可欠な施設 家事育児には限界が