新聞の購読者が急増 といってもアメリカのNYタイムズのことですが

シェアする

1980年代~1990年代をピークに日本の新聞はじり貧状態が続いています。

おそらくはこの時代をピークに、今の宅配の購読者は1/2から1/3ぐらいなのではないかと思います。

新聞社としても購読者を増やすために、新聞販売店にテコ入れして、今の状況を、なんとか打破しようとしていますが、しかし減少の流れは、なかなか止まりません。

元新聞販売店

そのようなさなか産経新聞2021/2/4付けでショッキングなタイトル記事が掲載されました。

タイトルは「NYタイムズ750万人超 電子版好調、1年で4割増」というもので、記事には

米新聞大手ニューヨーク・タイムズは4日、2020年12月末時点のデジタルと紙媒体の有料契約者の合計が752万3千人となったと発表した。1年前と比べて4割増えた。新聞電子版の強化などデジタル戦略が一段と進展した。

引用:NYタイムズ750万人超 電子版好調、1年で4割増 – 産経ニュース (sankei.com)(アクセス日2021/2/7)

と報じました。

このようにアメリカのニューヨークタイムズの有料購読数が1年間で4割増しになったというのです。

もちろんこの有料読者の急増といっても紙媒体のものというよりは電子版の有料読者が急増したということのようです。

しかし、それでも新聞の需要はあるんだということに気づかされます。

もちろん、アメリカの場合は昨年は、アメリカ大統領選挙や、新型コロナウイルス感染症による社会への深刻なダメージといったニュースとなる出来事があり、ニュースの話題が多い年だったということも、有料読者の増加要因となっているようです。

しかしニューヨークタイムズの急増要因は、読者にポッドキャスト、クロスワードや料理レシピのアプリの提供といったことも行い、記事以外でも読者をひきつけたことが要因となっているようです。

つまりは企業努力によるところも、急増要因へとつながったようです。

その一方で、ニューヨークタイムズも新型コロナの影響で、広告収入については大きく落ち込んだようです。

そのことは日本の新聞社や新聞販売店でも同じことのようですが・・。

しかしいずれにしてもニュースを知りたいという社会の需要は今でも大きいことは事実であり、その需要をいかに上手にとらえることができるかが、今後の新聞業界の明暗を分けるのではないかと思います。